家族みんなでお得に！dカード家族カードの紐付け方法を徹底解説


dカードの家族カード、せっかく作ったなら最大限にお得に使いたいですよね！でも、「どうやって紐付けするの？」「ポイントはどうなるの？」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。

今回は、dカードの家族カードを紐付ける方法について、初心者さんにもわかりやすく解説します。これさえ読めば、家族みんなでdポイントを賢く貯めて使えるようになりますよ！

dカード家族カードの「紐付け」って何？

dカードの家族カードは、申し込むだけではすべての機能が使えません。本会員のdカードとは別に、家族カード利用者の携帯電話番号やdアカウントに紐付ける手続きが必要になります。

この「紐付け」をすることで、家族カードで貯めたdポイントを家族カード利用者のdアカウントに紐付いた携帯電話番号でも利用できるようになります。また、dカード GOLDの特典であるドコモの利用料金に対するポイント還元なども適用されるようになります。

家族カードの紐付け方法をステップごとに解説！

紐付けの手続きは、主にオンラインで行います。手順はとても簡単なので、届いた家族カードを準備して、さっそくやってみましょう。

  1. dカード公式サイトにアクセスしログイン

    • まずはdカードの公式サイトにアクセスし、本会員のdアカウントでログインします。

  2. 「設定・お手続き」のページへ

    • ログイン後、会員メニューの中から「設定・お手続き」のページを探してクリックします。

  3. 「dポイント利用者情報/ご利用携帯電話番号の登録・変更」を選択

    • 「設定・お手続き」ページの中に、「dポイント利用者情報/ご利用携帯電話番号の登録・変更」という項目があります。ここから紐付けの手続きを進めます。

  4. 家族カードの情報を入力して登録

    • 画面の案内に従って、家族カードのカード番号や有効期限、暗証番号などの必要情報を入力します。

    • ここで、家族カード利用者の携帯電話番号やdアカウントも一緒に登録します。

この手続きが完了すると、家族カードと携帯電話番号が紐付けられ、dポイントを貯めたり使ったりできるようになります。

家族カードのポイントは誰のもの？

家族カードで貯まったdポイントは、原則として本会員のdアカウントに貯まります。しかし、上記で説明した紐付け手続きを行うことで、家族カード利用者の携帯電話番号にもポイントを紐付けることができます。

  • 家族カードで決済した場合

    • 貯まったdポイントは、本会員のdアカウントに登録されている携帯電話番号に進呈されます。

  • 街のお店でdポイントカードとして提示した場合

    • 紐付けした家族カード利用者の携帯電話番号にポイントが進呈されます。

家族カード利用者が貯めたポイントを自分で使いたい場合は、紐付けの手続きが必須です。

紐付けができているか確認するには？

紐付けがちゃんとできているか不安な場合は、dカード公式サイトの会員ページから確認できます。

  • **「dポイント利用者情報/ご利用携帯電話番号の登録・変更」**のページにアクセスし、「dカードの利用者情報は登録済みです。」と表示されていれば、紐付けは完了しています。

  • もし「利用者情報が設定されていません。」と表示されている場合は、再度手続きをやり直してみましょう。

知っておきたい注意点

  • 引き落とし口座はまとめられる

    • 家族カードの利用分も、本会員の登録口座からまとめて引き落とされます。家族カードだけ別の口座にすることはできません。

  • dカード GOLDも同じ手続き

    • dカード GOLDの家族カードも、同様の手続きで紐付けが可能です。

dカードの家族カードは、紐付けをすることで真価を発揮します。ぜひこの機会に手続きをして、家族みんなでお得にdポイントを貯めて、楽しい毎日を送りましょう！

このブログの人気の投稿

登記されていないことの証明書の取得方法と委任状の書き方

「登記されていないことの証明書」は、特定の個人が成年後見人や被保佐人として登記されていないことを証明する書類で、不動産取引や金融機関での手続き、役所での申請時に求められることがよくあります。この記事では、証明書の取得方法とともに、代理人に申請を依頼する際に必要となる「委任状」の書き方について詳しく解説します。 登記されていないことの証明書とは？ 「登記されていないことの証明書」は、法務局が発行する公的な証明書で、特定の人物が成年後見制度による後見・保佐・補助の対象者ではないことを証明します。この証明書は、金融機関でのローン契約、不動産売買契約、公正証書の作成など、さまざまな場面で求められます。 主な使用目的 不動産登記や売買契約 銀行でのローン契約 公正証書の作成 成年後見制度の審査時 証明書の取得方法 1. 申請できる場所 「登記されていないことの証明書」は、全国の法務局（本局）およびその支局で申請することができます。手続きは非常に簡単で、近くの法務局で取得可能です。 2. 申請に必要なもの 申請書（法務局の窓口または公式サイトで入手可能） 本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカードなど） 交付手数料（1通300円分の収入印紙） 3. 代理人による申請 「登記されていないことの証明書」を本人が申請できない場合、代理人が手続きを代行することが可能です。この場合、「委任状」が必須です。委任状には、委任者（本人）の署名が求められるため、しっかりと記入しておきましょう。 委任状の書き方と記入例 代理人に「登記されていないことの証明書」の申請を依頼する場合、法務局に提出するための「委任状」を作成する必要があります。以下は、委任状の書き方の例です。 委任状の記入例 📄 委任状（サンプル） 委 任 状 私は、下記の者を代理人と定め、「登記されていないことの証明書」の申請および受領の手続きを委任します。 【委任者（本人）】 氏名：〇〇〇〇 住所：〇〇県〇〇市〇〇町〇丁目〇番〇号 生年月日：〇〇〇〇年〇月〇日 【代理人】 氏名：〇〇〇〇 住所：〇〇県〇〇市〇〇町〇丁目〇番〇号 生年月日：〇〇〇〇年〇月〇日 上記の内容に相違ないことを証明し、本書を提出します。 年月日：〇〇〇〇年〇月〇日 委任者署名（自...
Read more »

🧐「35歳未満は健診がない？」協会けんぽの健康診断、若い世代も受けられる？

「会社に入ってから健康診断ってあるのかな？」 「協会けんぽって、35歳以上の人向けの健診しかないって聞いたけど…」 会社に勤め始めたばかりの方や、若い世代の方で、このような疑問をお持ちの方はいませんか？ 実は、 協会けんぽ の健康診断は、年齢によって受けられる内容や費用が少し違います。特に 35歳未満 の健康診断については、「会社負担なの？」「項目は？」など、気になることが多いですよね。 この記事では、 協会けんぽ に加入している 35歳未満 の方が受けられる健康診断について、制度の内容や、知っておきたいポイントをわかりやすく解説します。 35歳未満でも健康診断は「義務」です！ まず、最も大切なこと。労働安全衛生法により、会社は年齢に関係なく、 年に一度、従業員に健康診断を受けさせる義務 があります。 そのため、たとえ 35歳未満 であっても、会社が全額費用を負担して、基本的な 定期健康診断 を受けることができます。 「協会けんぽの健康診断は35歳以上から」という話を聞いたことがあるかもしれませんが、これはあくまで**協会けんぽが補助してくれる「付加的な健診」**の話。会社として実施する「 定期健康診断 」は、年齢に関係なく全員が対象なんです。 35歳未満の協会けんぽ健診、どんな内容？ では、具体的に 35歳未満 の方が受けられる健康診断の項目を見ていきましょう。 一般的に、会社が実施する 定期健康診断 では、以下の項目が実施されます。これは、厚生労働省によって定められている基本的な内容です。 問診（既往歴、業務歴など） 身長、体重、腹囲、視力、聴力 血圧測定 尿検査（尿糖、尿蛋白） 胸部X線検査 血液検査（貧血、肝機能、脂質、血糖など） 心電図検査（医師が必要と判断した場合） これらの項目は、 会社が費用を負担 してくれることがほとんどです。 「協会けんぽ」が補助してくれる健診とは？ 協会けんぽは、加入者の健康維持をサポートするため、特定の年齢層に特別な健診制度を用意しています。 35歳以上 ：生活習慣病予防健診（費用補助あり） 40歳以上 ：特定健診・特定保健指導（費用補助あり） このように、 35歳未満 の方には、協会けんぽから直接的な補助が出る健診メニューはありません。 しかし、ご安心ください。先ほどお伝えしたように、会社が実施する「 定期健康診断 」は、3...
Read more »

住民税の通知書の保管期間とは？大切な書類を正しく保管する方法

住民税の通知書は、税金に関する重要な書類ですが、その保管期間や保管方法については意外と知られていないことが多いです。この記事では、住民税の通知書の保管期間に関する正しい知識を深め、納税者として大切な情報をしっかり管理する方法をご紹介します。 住民税の通知書とは？ 住民税の通知書は、住民税額や支払い方法、納税期限など、個人の税務に関する重要な情報が記載された公式な書類です。毎年届く住民税の通知書には、前年の所得に基づく住民税額が記載されており、税務署や市町村から送付されます。 これらの通知書は、税金の支払い義務を確認するために必要な書類であり、万が一の税務調査や申告時に役立つ場合もあります。そのため、住民税の通知書を適切に保管することが大切です。 住民税通知書の保管期間 住民税の通知書の保管期間について、正式な法律や規定は存在しませんが、税務上の目安として一般的に以下のように保管されることが推奨されています。 1. 5年間の保管が目安 住民税の通知書を含む税務関連の書類は、一般的には5年間の保管が推奨されています。この期間内に、税務署からの確認や調査が行われることがあるため、過去5年間分の通知書を保管しておくと安心です。 2. 税務調査に備えて 万が一、税務調査を受けた場合に備えて、通知書やその他の税務書類は5年以上の長期間保管しておくと良いでしょう。特に、申告内容に誤りがあった場合や控除の適用に関する確認が必要となる場合があります。 3. 保管期間の短縮 基本的に、住民税の通知書は5年間保管することが望ましいですが、もし不要になった場合や紛失した場合には、税務署に再発行を依頼することも可能です。通知書を長期間保管するのが難しい場合は、デジタルデータとして保管することも選択肢の一つです。 住民税通知書を保管する際の注意点 住民税の通知書を適切に保管するためには、以下のポイントに注意すると良いでしょう。 1. 整理整頓して保管 通知書は、年度ごとに整理して保管しましょう。書類の劣化や破損を防ぐために、ファイルやホルダーを活用してしっかりと整理することが大切です。 2. デジタルデータとして保管 最近では、電子化された住民税の通知書を提供する自治体も増えてきています。電子データとして保存すれば、物理的な保管スペースを取らず、必要な時にす...
Read more »